「マイホームを買うか賃貸を続けるか」 今の時代はどちらが賢い選択？
賃貸とマイホームの購入、どっちが得？
あなたは「何を基準」にしてマイホームを購入しますか？
家を買うか、それとも賃貸を続けるべきか、簡単な選択ではありませんね。
ところが、世間の風潮として「マイホームは素晴らしい」というイメージが定着しており、一定の年齢を超えるとマイホームを購入する方が多いようです。
でも、実際には「マイホームと賃貸」を比べ、どちらが得なのかを考えたとき、思いもよらない結果が出ることもあります。
つまり、賃貸のほうが得な場合もあるのです。
しかし、賃貸を続けるよりもマイホームを購入したほうが将来的に判断して経済的というケースもあるので一概にどちらが得とは言い切れません。
では、どのような点で“損得”を判断すればよいのでしょうか。
ほとんどの方が、賃貸か購入かの損得勘定は「家賃」と「ローン」を照らし合わせて判断するでしょう。
この方法が間違っているわけではありませんが、基準にしなければならない要素が一つ欠けています。
それは、購入したマイホームを「売ったときの予想金額」です。
購入か、賃貸か、比較するときの条件は？
月々の家賃と住宅ローンを比較して総合的な出費で損得を判断するほかに、将来においてマイホームを売るときの金額も計算に組み込む必要があります。
例えば、数十年後にマイホームを売却したと考えて、相場（評価額）が極端に下がらなければ心配ないでしょうが、相場が大幅に下がることで住宅ローンの残高がマイホームの価値を超えてしまえば厄介です。
売却するときのタイミングにもよりますが、評価額を左右する条件が「エリア」や「物件の消耗具合」となります。
つまり、「立地」と「状態」ですね。
ただし、状態については明確に予測を立てることができないので、損得勘定の際には不向きな条件です。
住まいの場所については「購入したほうが得なエリア」もあり、「賃貸を続けたほうが損をするエリア」もあるので正しく比較するためには立地は重要な条件です。
よって、賃貸か、購入かを比較するときの条件は3つに絞られます。
<損得を比較するときの条件>
- 条件1 賃貸を続けた場合の出費とマイホームを購入したときの金額を比較する
- 条件2 購入した金額からマイホームを売ったときの金額を差し引く
- 条件3 同じ立地（エリア）で比較する
賃貸は維持が楽だが、老後の不安も大きい
賃貸は毎月の家賃を払い続ければ問題ありませんが、マイホームを購入すれば「固定資産税」を毎年支払わなければなりません。
地域によって変動しますが、標準的なファミリータイプの一戸建てで年間およそ10～12万円の固定資産税です。
毎年の固定資産税は負担の大きい出費ですが、住宅ローンを完済すればマイホームが資産として残るので財産となります。
その点、賃貸となれば一生家賃を支払い続ける必要があります。
それぞれ比較したとき、考えるべき問題は老後の生活についてです。老後までに住宅ローンを完済しておけば固定資産税以外の費用は生活費だけです。とりあえずのところ住まいに対する不安はないわけです。
しかし、賃貸となると、老後の収入や状況からして家賃を支払うことに苦労する場合も考えられます。
マイホームを購入することなく賃貸を続けていくと決めるのであれば、老後に備えての貯蓄が重要になることは明らかです。
仮に老人ホームなど施設に入居する際には、資産として売却できるマイホームは現金化という面でも魅力的となります。
ですから、安易な判断で賃貸を続けることだけはおすすめできません。
数年の損得勘定だけで判断せず、老後のことを考えながら慎重にライフプランを組み立てることが大切です。
とはいっても、損をするマイホームの買い方も賢い選択とは言えませんね。
それぞれ個人の生涯設計を組み立てたうえで「賃貸を続けるか」、それとも「マイホームを購入するか」、そのどちらかを決断することが賢明な判断と言えるでしょう。
賃貸か、マイホームの購入か、どっちが賢い選択？ まとめ
どこに住むか、どんな住宅を購入するかなどにより、どちらが賢い選択かは条件によって違います。そのため、賃貸か？購入か？は総合的な出費を比較して判断する必要があります。
- 賃貸を続けた場合の出費とマイホームを購入したときの金額を比較する
- 購入した金額からマイホームを売ったときの金額を差し引く
- 同じ立地（エリア）で比較する
また、以下のポイントも勘案しておかなくてはなりませんね。
- 数年先の損得勘定だけで賃貸を選択してはいけない
- 明らかに損をするマイホームの買い方は避けるべき
- 生涯設計を組み立てながら、それぞれの利点と欠点を把握する
- 老後の生活を考えたうえで賃貸か、購入かを選択する
